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ドクタートラストのストレスチェック受検組織の高ストレス者率

ストレスチェック受検組織の高ストレス者率の経年変化

図1は、2017年度から2019年度においてドクタートラストでストレスチェックを実施した全企業の高ストレス者率の経年変化を示しています。

(図1)
03-1

2017年度は15.4%、2018年度は16.4%と1%上昇しましたが、2019年度では再び15.4%となっています。
過去3年度で15~16%程度を推移しているかたちとなっています。

ストレスチェック受検組織の高ストレス者率の分布

(図2)
03-2

図2は高ストレス者率を2.5%ごとに区切り、その区切りごとの組織数を示したグラフです。
全組織の高ストレス者率がどのような分布になっているかがわかります。
最も組織数が多い階級は左から6番目の12.5%から15%未満です。
しかし、全組織平均は15.4%(黄色の区切り)であり、組織数が最も多い区切りから一つ右側に位置しています。
また、このグラフの特徴として、左側よりも右側のほうがすそが長くなっています。
このことから最も組織数が多い区切りは12.5%~15%未満であるものの、比較的少数である高ストレス者率の高い組織が、高ストレス者率の全国平均を若干引き上げていることがわかります。

高ストレス者率が5%未満であった14組織の業種内訳

(図3)
03-3

2019年度ドクタートラストでストレスチェックを実施した組織のうち、高ストレス者率が5%未満の組織は14組織あり、図3でその業種内訳を示しています。
高ストレス者率が5%未満の組織には公務、建設、情報通信、サービス業が含まれています。

高ストレス者率が30%以上であった14組織の業種内訳

03-4
2019年度ドクタートラストでストレスチェックを実施した組織のうち、高ストレス者率が30%以上の組織は14組織あり、上記の円グラフでその業種内訳を示しています。
高ストレス者率が30%以上の組織には製造業、サービス業、情報通信、卸売・小売が含まれています。製造業、サービス業、情報通信など高ストレス者率5%未満であった組織もこちらの内訳に含まれています。
一方で高ストレス者率5%未満で多くを占めていた公務については高ストレス者率30%以上の組織は1組織もありませんでした。

以上のことから、こちらの業種内訳につきまして一定の参考にはなりますが、5%未満と30%以上どちらでも出現する業種がありますので、組織の職場環境をより良くしようという努力次第で業種に関係なく、高ストレス者率を軽減することができると言えるかもしれません。

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