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ドクタートラストのストレスチェック受検組織の受検率データ

厚生労働省公表のストレスチェック制度の実施状況

ストレスチェックに実施状況については、2018年に厚生労働省が「ストレスチェック制度の実施状況」を公表しています。

(図1)

業場規模50~99人100~299人300~999人1000人以上
ストレスチェックを受けた労働者の割合77.0%78.3%79.1%77.1%78.0%

ストレスチェックの対象となる労働者のうち、実際にストレスチェックを受けた労働者は約8割でした。

ドクタートラストのストレスチェック受検組織の実施状況

1. 受検対象者のうち約8割が受検

2019年度にドクタートラストでストレスチェックを実施した組織に所属する対象者のうち、84.2%の従業員の方がストレスチェックを受けています。

(図2)

業場規模~49人50~99人100~299人300~999人1000人以上
ストレスチェックを受けた労働者の割合87.7%90.9%88.0%82.1%85.7%84.3%

厚生労働省との受検者割合の比較は図3のとおりです。

(図3)
02-2

ドクタートラストのストレスチェックを利用した組織では、組織規模に関わらず80%以上の従業員がストレスチェックを受検していることがわかります。

2. 各組織の受検率平均は88.5%

図4は、2019年度にドクタートラストのストレスチェックを受検した575組織の受検率の分布を示したグラフです。

(図4)
02-2

すべての組織(575組織)の受検率平均は、88.5%でした。
575組織中328組織、すなわち約6割の組織は受検率が90%以上、さらに全体のうち4割弱が、受検率95%以上であるとわかります。
逆に、受検率が70%未満の組織は全体の10%にも満たない少数です。
このように少数の極端に受検率が低い組織が、全体平均を引き下げていることがわかります。
受検率が低い要因は組織によりさまざまですが、連絡先を把握していない従業員(アルバイトや派遣社員など)が多いサービス業などの場合、受検勧奨が難しく受検率向上につながらないという組織もあります。

3. 業種別受検率平均比較

図5は、各組織の受検率平均を、業種別に示したものです。

(図5)
02-3

あくまで平均になるため、極端に受検率が低い組織が含まれる業種は、平均が低くなっている状態です。
やはり、サービス業関連は、アルバイトなどの活用が多いことから受検率の低い組織があるのではと考えられます。

受検率向上には、受検勧奨のアプローチが重要

厚生労働省が公表している受検率よりも、ドクタートラストのストレスチェックを実施した組織の受検率のほうが高くなっています。
ドクタートラストでは、ストレスチェック受検期間中に未受検者の洗い出しを行い、Web受検者には受検勧奨メールの送付を行っています。
紙受検者に対しては、組織の実施事務従事者に未受検者リストを共有し、受検勧奨をお願いしています。
このような受検勧奨が、受検率の高さにつながっていると考えられます。

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