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テレワークの労働者のストレスチェックはどうする?

テレワークの労働者のストレスチェックはどうする?

コロナ禍で、テレワーク(在宅勤務など)に取り組む企業も増えていますね。
テレワークにはメリットもある一方で、「上司・同僚とのコミュニケーションがとりにくい」「仕事とプライベートのめりはりが付きにくい」「生活リズムが乱れやすい」など、コミュニケーション面やメンタルヘルス面のデメリットを感じている労働者も少なくありません。
2021年3月に公表された厚生労働省「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」(※1)においても適切な対策を行うことの重要性が述べられています。
今回は、テレワークの労働者がいる企業におけるストレスチェックについてご紹介します。

テレワーク中の労働者はストレスチェックの対象になる

テレワーク中であって雇用契約のある労働者はすべてストレスチェック受検の対象となります。
ストレスチェックを実施することは企業の義務です。
遠方であっても出勤していない状況であっても企業が決めた実施期間中に受検できる環境を整え、受検を勧めましょう。
よくある質問として、「受検自体は“義務ではない”ので企業は受検を強制することはできませんよね?」や「ストレスチェックは受けても受けなくても従業員本人の自由ですよね?」というものがありますが、答えはNOです!
受検自体が“義務ではない”の本来の意味は、「何らかの理由でストレスチェックを受検できなかった場合でも不利益な取り扱いをしてはならない」という従業員への不利益な取り扱いを防止することです。

テレワークのメンタルヘルス不調は気づきにくい

テレワーク中の労働者は、上司や同僚とコミュニケーションがとりにくく、何気ない会話や相談が物理的にしづらくなり、知らず知らずに悩みを抱え込んだり、孤立感を抱いたりする場合があります。
特に職場での人間関係が十分に構築できていなかったり、業務を十分に理解できていなかったりする新入社員や異動直後の労働者はより不安を感じやすいでしょう。
また、上司は物理的な距離から労働者の心身の変調に気づきにくくなります。
また、役割分担や業務内容が見えづらくなり、業務分担の偏りや労務管理が難しくなることで、長時間労働にも気づきにくい場合があります。
そのため、ストレスチェックの実施も含めて、適切なメンタルヘルス対策を行うことが重要です。
テレワークを実施している企業の約73%が「テレワークのほうが労働者のメンタルケアが難しい」という調査結果もあります。(※2)

テレワークでのストレスチェックはWeb受検がおすすめ

テレワークで働く様子が見えにくい労働者にこそ、しっかりとストレスチェックを受検してもらい、自身のストレス状況の程度を把握してもらうことや集団分析において職場のストレス要因などに目を向ける必要があります。
また、ストレスチェックの結果、高ストレス者に該当した労働者へは適切な対処をすることがメンタルヘルス不調の予防策として有効です。

最近はストレスチェックのWebサービスも充実し、スマホやPCで手軽に受検できるようになってきています。ストレスチェック制度施行当初のような紙のマークシートを郵送して返送してもらう(エラーがあった場合は差し戻しが発生)などの手間もかからず、個人の結果をすぐその場で閲覧できるなど企業側にとっても労働者側にとってもメリットが大きいです。
ドクタートラストでは、ストレスチェックでは早期からWeb受検を開始しており、スマホやPCで手軽に受検できるサービスをご用意しております。
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テレワーク中の労働者が高ストレス者だったときの対処法

では、もしテレワーク中の労働者が高ストレス者だったときはどのように対処すればよいのでしょうか。
答えは、以下です。

①通常通り希望者へは高ストレス面談を行うこと
②高ストレス者の該当に関わらず、健康相談を受けられる機会を提供すること
③オンライン面談やチャット等を利用して、通常より細目にやりとりをすること

上司だけでなく、同僚とコミュニケーションをとれる頻度を増やす、産業医や外部サービス(カウンセリングや相談窓口)等の第三者的なツールの利用も検討する等も有効でしょう。

まとめ

ドクタートラストでは、より健康いきいきと働ける人を増やすべく、より良い職場環境づくりやメンタルヘルス不調の予防のために、包括的なサービス提供をしています。

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DL

<参考>
※1 厚生労働省「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」
※2 株式会社月刊総務「メンタルヘルスケアに関する調査」(令和2年9月)
・ 働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」
・ 厚生労働省「テレワークにおけるメンタルヘルス対策のための手引き(PDF)」

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